「PHR」という言葉を目にする機会が増えました。医療DXの文脈でも、患者向けアプリの文脈でも登場します。しかし電子カルテやEHRとの違いが曖昧なまま語られることも多く、医療機関にとって何が変わるのかが見えにくい概念でもあります。
本記事では、PHRとは何か、既存の仕組みとどう違うのか、そして医療機関の診療にどう影響するのかを整理します。
免責：本記事は一般的な情報提供です。制度・サービスの内容は変わり得ます。実務では必ず最新の一次情報（デジタル庁・厚生労働省等）をご確認ください。
医療DX全体の見取り図は 医療DXとは？国の工程表と3本柱をクリニック目線で解説 で整理しています。
PHRとは何か
PHR（Personal Health Record） は、個人が自分自身の健康・医療情報を管理する仕組みです。生涯にわたる健康データを本人が保有し、必要に応じて活用できるようにするという考え方に基づいています。
対象となる情報は幅広く、次のようなものが含まれます。
- 学校健診・特定健診などの健診情報
- 予防接種の記録
- 処方された薬剤の情報
- 医療機関での診療情報
- 日々の測定データ（体重、血圧、血糖、歩数など）
- 母子保健の記録
重要なのは、情報を持つ主体が個人であるという点です。ここが電子カルテとの決定的な違いになります。
EMR・EHR・PHRの違い
似た用語が並ぶため、整理しておきます。
| 用語 | 主体 | 範囲 | 目的 |
|---|---|---|---|
| EMR（電子カルテ） | 一つの医療機関 | その医療機関での診療記録 | 診療の記録と会計・請求 |
| EHR | 複数の医療機関・地域 | 施設をまたいだ診療情報の共有 | 医療機関間の連携 |
| PHR | 個人（患者本人） | 医療・健診・日常の測定まで生涯にわたる | 本人による健康管理と、医療への活用 |
EMRとEHRは医療提供側の仕組みであり、PHRは個人の側の仕組みです。この違いを押さえると、それぞれの役割がはっきりします。
日本におけるPHRの実装
日本では、PHRは主にマイナポータルを通じて具体化しています。マイナンバーカードで本人確認を行い、自分に関する情報を閲覧できる仕組みです。
閲覧できる情報には、健診情報、予防接種の記録、薬剤情報、医療費通知情報、診療情報などが含まれます。さらに、これらの情報を民間のPHRサービスと連携させる仕組みも整備が進んでいます。
加えて、分野ごとの取り組みも進んでいます。
- 電子版母子健康手帳：母子保健の記録をデジタルで管理する。詳細は 母子保健DXとは？電子版母子健康手帳と健診記録の共有
- ワクチン接種記録：予防接種事務の電子化。詳細は ワクチンDXとは？予防接種事務の電子化とクリニックの対応
- 自治体の健診データ：住民健診の結果が個人に還元される仕組み。詳細は PMHとは？自治体と医療機関をつなぐ情報連携基盤を解説
電子カルテ情報共有サービスとの関係
医療DXの施策として進んでいる電子カルテ情報共有サービスは、医療機関の間で診療情報を共有する仕組みです。これはEHRに近い位置づけですが、共有された情報の一部は患者本人もマイナポータルを通じて閲覧できる設計になっています。
つまり、医療機関間の共有基盤と、個人向けのPHRは同じデータ基盤の上でつながっているという構造です。医療機関が入力した情報が、他院にも患者本人にも届く——この前提が、記録の書き方に影響してくる可能性があります。
詳細は 電子カルテ情報共有サービス完全ガイド｜共有される情報と加算要件 で扱っています。
医療機関にとって何が変わるのか
ここが本記事の本題です。PHRの普及は、医療機関の日常業務に次の変化をもたらします。
① 患者が持ってくる情報が増える
これまで、初診時に得られる情報は問診票と患者の記憶に頼っていました。PHRが機能すると、過去の健診結果、服薬歴、他院での診療情報を患者が持参できるようになります。
問診の精度が上がり、重複検査や重複投薬を避けやすくなります。一方で、持ち込まれた情報をどう扱うかという新しい業務も生まれます。すべてを確認する時間はないため、必要な情報を素早く取り出せる仕組みが要ります。
② 患者への情報提供が治療効果に影響する
とくに慢性疾患では、患者自身の生活管理が治療の中心にあります。検査値の推移を患者が自分で確認でき、目標が手元に残る状態は、行動変容につながりやすくなります。
糖尿病診療での具体例は 糖尿病・内分泌クリニックの電子カルテ｜血糖データ連携と療養指導 で扱っています。
③ 再来・継続の後押しになる
次回の予約案内、検査時期の通知、コースの残回数——患者の手元に情報が届く経路があると、受診の継続を促しやすくなります。経営指標としての再診率にも効いてきます。
④ 問い合わせの質が変わる
情報が患者に開示されると、「この数値は何ですか」という問い合わせが増える可能性があります。これは負担にもなりますが、説明の機会が増えるという側面もあります。よくある質問への案内を用意しておくと、窓口の負担を抑えられます。
⑤ 記録の書き方への影響
患者や他院が見ることを前提にすると、記録の書き方を意識せざるを得ません。略語や院内でしか通じない表現をどう扱うか、という論点が生じます。
導入・活用にあたっての論点
医療機関がPHRに関わるとき、決めておくべきことがあります。
どこまで患者に返すか。 検査結果をすべて即時に返すのか、医師の確認を経てから返すのか。とくに重大な結果を患者が先に知る事態をどう避けるかは、運用として決めておく必要があります。
誤解を招かない見せ方。 数値だけが返ると、患者が自己判断で不安になったり、逆に安心しすぎたりすることがあります。解釈の補助となる情報を添えられるかが重要です。
患者側のリテラシー差。 スマートフォンを使わない患者も一定数います。PHRを前提にした運用に振り切ると、そうした患者が取り残されます。紙とデジタルの併存を前提に設計します。
院内の運用負荷。 患者向けの情報提供が新しい業務になります。誰がいつ何をするのかを決めないと、現場の負担だけが増えます。
「電子カルテ × PHR」という考え方
PHRを患者向けの独立したサービスとして捉えると、医療機関側は「対応を求められるもの」という受け身の位置づけになります。
一方、電子カルテとPHRを一体で提供するという考え方をとると、位置づけが変わります。診療で記録した情報がそのまま患者に届き、患者が入力した測定データがそのまま診療に使える——この双方向の流れが自動化されると、情報提供が新しい業務ではなく運用の副産物になります。
ポテックが開発する「AIカルテ」は、電子カルテとPHRを一体で提供する構成としており、診療費の通知やデジタル領収書といった患者向けの機能を含む設計としています。
まとめ
- PHRは個人が自分の健康・医療情報を管理する仕組み。医療機関が管理するEMR、施設間で共有するEHRとは主体が異なる
- 日本ではマイナポータルを軸に実装が進み、健診・予防接種・薬剤・診療情報などが閲覧できる
- 電子カルテ情報共有サービスを通じて、医療機関間の共有基盤と個人向けPHRは同じ基盤上でつながっている
- 医療機関には、持ち込まれる情報の増加、患者の行動変容、再来の後押し、問い合わせの変化、記録の書き方への影響という変化が生じる
- 運用では、どこまで返すか・誤解を招かない見せ方・リテラシー差・院内の負荷を決めておく必要がある
- PHRを独立したサービスと捉えると受け身になるが、電子カルテと一体で扱うと情報提供が運用の副産物になる
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